カテゴリー: 予防医療/健康増進

-文献名-
James P. Sheppard et al. Benefits and Harms of Antihypertensive Treatment in Low-Risk Patients With Mild Hypertension: JAMA Internal medicine. 2018; 178(12): 1626-1634.
-要約-
◎背景
心血管リスクを低い、軽度の高血圧患者の薬物療法を支持するエビデンスには決定的なものが存在しない。以前の論文は有効性を保証するに至っておらず、ガイドラインでも矛盾が指摘されていた。

◎目的
心血管リスクの低い、軽度の高血圧患者における降圧治療が、死亡や心血管疾患のリスクを下げるかを確認すること。

◎研究デザイン
後ろ向きコホート研究。1998年1月から2015年9月までの間に、未治療の軽度の高血圧(未治療下で140-159/90-99mmHg)を有する18歳から74歳までの患者が対象。既に心血管リスクを有しているものは除外し、途中で関心outcomeを発症したものは除外した。
※ 心血管リスクとは、心血管イベントの既往、左室肥大、心房細動、糖尿病、慢性腎臓病、若年での冠動脈疾患の家族歴、である。
Primary Outcomeは全死亡率、Secondary Outcomeは①心血管イベントによる入院もしくは死亡、②癌による死亡(Negative control)、③有害事象(低血圧、失神、徐脈、電解質異常、転倒、急性腎障害)である。

◎結果
▼ 19143人の治療群と未治療群に分け、追跡期間中央値は5.8年であった。降圧治療と死亡率の間に有意な証拠は診られなかった(HR＝0.88～1.17)。心血管疾患との関連性にも有意差なし(HR＝0.95～1.25)。
一方で、治療群では、低血圧(HR＝1.30-2.20)、失神(HR＝1.10-1.50)、電解質異常(HR＝1.12-2.65)、急性腎障害(HR＝1.00-1.88)のリスクと関連性を有した。
▼ 治療群における年齢、血圧、降圧薬の種類と、死亡率もしくは心血管イベントの発生率には有意差なし。

◎考察
▼ 過去、これらのoutcomeについて、(降圧による)有意な差を見いだせなかったとする研究や、ハイリスク群での研究はあったが、それに答える研究となっている。
▼ 新しいACC/AHAガイドラインにおける、低リスク群の軽症高血圧に対して降圧を促すことで、心血管イベントを減少させうるとするサジェストに異議を唱える結果となった。
▼ また、降圧薬の長期投与が各種の有害事象と関連していることにも言及できた。
▼ 一部有害事象は、電子媒体の不充分な記載によるところもありそうで、例えば入院まで至らなかったり主治医に報告がなされなかったりした転倒のイベントは拾えていない。
▼ 医療機関に報告がなされないようなイベントは患者個人が重要だと認識していなかったり、secondary outcomeは診断バイアスがかかっている可能性もある(治療中の患者は有害事象をより報告しやすくなるなど)。
▼ 残余交絡(residual confounders)に伴い、治療群をよりリスクの高い群とみなした可能性は否定できない
▼ propensity scoreを使用したマッチングを行っており、risk factorの記録の際にバイアスが生じている可能性もある
▼ サブグループ解析において、女性における心血管イベントの発生や、ACEi投与と心血管イベントの発生との間に関連性があるかもしれないと示されているが、重要な交互作用が考慮されていない点には注意が必要。
▼ 追跡期間の中央値が5.8年であり、より長く観察を続けた際に、薬剤投与を続けることの利点が示される可能性はある。

◎結論
測定が不可能な交絡による影響がある可能性を考える必要はあるものの、心血管リスクの低い、軽度の高血圧症の患者における治療を支持する結果は得られず、有害事象のリスクが増加しているという結果を得た。心血管リスクの高い患者で施行された試験の結果を、リスクの低い患者に一般化するガイドラインに従う場合、医師は注意すべきであることを示唆している。

(図1) 患者の特性について

(表2) 結果

(図1) 各群、イベントごとの発生割合

(図2) 有害事象の発生割合

(図3) サブ解析における治療の有効性の評価

【開催日】2019年6月12日（水）

－文献名－
Yamada S, Kabeya Y, Noto H. Dietary Approaches for Japanese Patients with Diabetes: A Systematic Review. Nutrients 2018; 10(8): 1080.
－要約－
【背景】
食事療法は糖尿病のマネジメントにおいて重要である。米国糖尿病学会（ADA）では地中海食、dietary approaches to stop hypertension（DASH）、ベジタリアン食、糖質制限食などいくつかの食事療法を推奨している一方で、日本糖尿病学会（JDS）では1965年以来、エネルギー制限食のみを推奨している。JDSガイドラインの食事に関する勧告は86の研究に基づいて報告されているが、そのうち83は日本人の2型糖尿病患者を対象にした研究ではなく、残りの3つもエネルギー制限食の有効性を示した研究ではない。
【目的】
日本人糖尿病患者の管理に対するエネルギー制限食（および炭水化物制限食）の影響を解明する。
【方法】
MEDLINE、EMBASE、JAMASのデータベースから検索
除外基準：（1）外国人データ、（2）非糖尿病患者データ、（3）他の食事療法アプローチ、（4）未発表データ（科学会議でのみ発表された要約を含む）、（5）症例シリーズや症例報告など、評価には不適切な研究
Funnel Plotなし（定量的データ分析は実施していない）
Mindsの勧告に従ってバイアスを評価
Yamada S、Kabeya Yのふたりで評価（意見の相違は議論およびNoto Hへの相談で解決）
【結果】
エネルギー制限食の評価：2つのRCTをレビュー（いずれも糖質制限群V.S.エネルギー制限群、nはそれぞれ24、66）
・エネルギー制限群は糖質制限群より6か月後のHbA1c改善において劣っていた。
・片方のRCTではエネルギー制限群の方が糖質制限群よりもエネルギー摂取量が高く、エネルギー制限の正味の影響は評価不能
糖質制限食の評価：3つのRCTをレビュー（上記2つに加えて、糖質制限群V.S.糖質非制限群、n=15）
・糖質制限群は糖質非制限群に比べて持続血糖モニタリング（CGM）における食後血糖の改善に優れていた。
・糖質制限食は、日本人の2型糖尿病患者における限られたエビデンスによって支持される。
【結語】
①日本人糖尿病患者に対する食事療法のエビデンスはほとんどない
②JDSが推奨するエネルギー制限食は科学的根拠に裏付けられていない　→ より大規模な試験が必要
③短期間のアプローチでは、糖質制限食はエネルギー制限食より効果的　→ より洗練された設計の試験が必要

【開催日】2019年6月5日（水）

―文献名―
Rafel Ramos, et al. Statins for primary prevention of cardiovascular events and mortality in old and very old adults with and without type 2 diabetes: retrospective cohort study. BMJ 2018;362:k3359.

―要約―
【背景】
75歳以上の高齢者に対する心血管疾患（CVD）あるいは心血管死の二次予防目的でのスタチン投与は一定確立されている。一方で、75歳以上、とくに85歳以上の高齢者に対する一次予防目的でのスタチン投与はエビデンスが不足している。
【目的】
スタチンが75歳以上の高齢者のCVD発症あるいは全死亡の一次予防に寄与するかどうか評価する。
【方法】
後ろ向きコホート研究
【セッティング】
スペインの大規模データベース「Database of the Catalan primary care system (SIDIAP)」の2006-15年分
【主要アウトカム】
CVD発症と全死亡
【結果】
臨床的にCVDの既往がない46,864名（平均77歳、63％は女性、追跡期間中央値5.6年）が登録された。（Fig.1）
糖尿病がない被検者のスタチン使用によるハザード比は、75-84歳ではCVD発症0.94 (95%CI 0.86-1.04)、全死亡0.98 (0.91-1.05)、85歳以上ではCVD発症0.93 (0.82-1.06)、全死亡率　0.97 (0.90-1.05)だった。糖尿病がある被検者のスタチン使用によるハザード比、75-84歳ではCVD発症0.76 (0.65-0.89)、全死亡0.84 (0.75-0.94)、85歳以上ではCVD発症0.82 (0.53-1.26)、 全死亡1.05 (0.86-1.28)だった。（Table.4）
同様に、年齢によるsplinesを用いた連続スケール効果解析で、糖尿病のない74歳以上の被検者におけるスタチンのCVD発症と全死亡に対する利益欠如を裏付けた。糖尿病がある被検者では、スタチンのCVD発症と全死亡に対する予防効果が示されたが、この効果は85歳以上では実質的に減少し、90歳以上では消失した。（Fig.2）

【開催日】2019年5月22日（水）

-文献名-
Peter Hajek, Ph.D, et al. A Randomized Trial of E-Cigarettes versus Nicotine-Replacement Therapy. The New England Journal of Medicine. 2019;7(380):629-637.

-要約-
Background:
電子タバコは禁煙の試みとしてよく利用されるが、禁煙治療として認定されているニコチン代替療法と比べて、その効果についてのエビデンスは限られている。
タバコから電子タバコへの変更することで、健康上のリスクを減らすことが期待されている
ニコチン含有の電子タバコはニコチンの入っていない電子タバコとくらべて禁煙に効果があるとコクラン・レビューは示している
しかし、対面の診療を伴わない、ニコチンパッチと低用量のニコチンを含有している電子タバコによる治療を比較した研究では、いずれの治療法もあまり効果は高くなかった
Method：
イギリスのNHSによる禁煙プログラムに参加した成人を、最大3ヶ月間のニコチン代替療法（各々が選択した製品を利用、複数併用可能）か、電子タバコスターターパック（第2世代、詰替可能、１本あたり18mg/mlのニコチン含有）にランダムに割り付けた。詰替用の液体は、各々が好みの香りや強さのものを購入して良いと勧めている。治療には、少なくとも４週間、週1回の行動療法が行われる。プライマリ・アウトカムは、最終受診で生化学的に評価される1年間の継続的な禁煙とした。フォローから脱落した、あるいは最終的な生化学的な評価を受けなかった参加者は禁煙失敗と判断した。セカンダリー・アウトカムは、参加者の自己申告による治療の利用状況と呼吸器症状とした。
Two-group, pragmatic, multicenter, individually randomized, controlled trial
期間：May 2015-Feb 2018
NHSの禁煙プログラムは英国内では無料で提供されている
ソーシャル・メディアや広告で参加者を募る
事前に候補者をスクリーニングし、ベースラインのセッションに呼ぶ
書面で同意を得て、禁煙日を決める
禁煙日を決めてから、いずれかの治療法にランダムに割り付ける
ランダム化の後は、すぐに製品の利用を開始する
全ての参加者は行動療法的なサポートを受ける
医師による１対１のセッションで、CO濃度測定も行われる
参加者は26週と52週に、電話にて製品の使用状況と禁煙状況について報告する
52週の時点で禁煙あるいは50%以上の減煙ができているか参加者はCO濃度測定するよう勧められる（26$US支給あり）
ニコチン代替療法：パッチ、ガム、飴、鼻スプレー、口スプレー、mouth strip、吸入、microtabs）、併用療法が推奨されており、特にパッチと速攻型系抗生剤の組み合わせが多い。変更も可能。提供の仕方はサイトによって異なる。通常の治療の同様、最大3ヶ月まで利用可能。
電子タバコ：One Kitというスーターキットを提供される。電子タバコの詰替方法の指導あり。電子タバコの液体がなくなったら、ネットや店で詰替用を購入してもらう。ある製品が合わなければ別な製品へ変更しても良い。詰替用の液体は、異なる香りや強さを自由に試してみてよい。One Kit 26-40$。
ニコチン代替療法も電子タバコも、禁煙後４週間はもう一方へ変更してはダメ。
Results：
Figure 1, Table 1〜5参照
Conclusion：
行動的なサポートが行われている場合には、電子タバコはニコチン代替療法よりも禁煙に対する効果がある。
Discussion：
他の同じような研究と比べて禁煙率がとても高い。その原因として以前にも禁煙にトライしたことのある参加者が多いので、参加者のモチベーションが高かったか。あるいは対面のサポートがあったからか。詰替可能な電子タバコがよかったのか、自由に詰替用液体を選択できたからか。
これまでの研究では、電子タバコはタバコの離脱症状が軽く、禁煙率が高く、それぞれのニーズに合わせてニコチン量を選べることがニコチン代替療法よりも良い理由としている。
電子タバコの継続率はかなり高い。まだ知られていない健康上のリスクが長期使用で出てくる可能性がある。しかし、便秘や口内炎、体重増加といった禁煙の離脱症状を和らげる効果がある。ヘビースモーカーの再発予防のためには役立つかもしれない。
Limitation：製品は盲検化出来なかった。CO濃度は24時間以内の喫煙を検出するため偽陰性の可能性あり。脱落率が21%と高く、通常研究の妥当性に影響するとされるが、他の禁煙の研究でも同等。
By Dynamed：
禁煙率は人種によって異なる。今回の研究では、人種毎のデータがなく、人種によって調整された分析がされていない。
白人やヒスパニックでは禁煙率は高いが、アフリカン・アメリカンでは禁煙率は低い。

【開催日】2019年3月6日（水）

―文献名―
Ichiro Fujishima. Sarcopenia and dysphasia. Sarcopenia and dysphagia. 2019; Jan 9.

―要約―
Introduction：
　サルコペニアと嚥下障害については学会や研究会で話題に上がることが多い。しかし、明確な基準や定義はまだ定まっておらず。今後のさらなる研究の発展のためにも、現時点でわかっていることをまとめる必要があると考えられた。メカニズム・診断・治療・今後の展望について統一見解を出すことを目的とする。（日本摂食嚥下リハビリテーション学会、日本サルコペニア・フレイル学会、日本リハビリテーション栄養学会、日本嚥下医学会の4学会合同で作成）

　サルコペニアは1989年に提案された概念で、骨格筋量の低下に伴う筋力低下による身体機能低下を示している。診断基準は未だまちまちで、骨格筋量は必須項目であるものの、筋肉の機能の評価には筋力低下(握力)と身体機能低下(歩行速度)の両者もしくはいずれかを採択するのかで意見は分かれている。嚥下機能との関連については2012年に最初の報告があり、その後は本邦を中心に研究が重ねられている。サルコペニアの概念は、老化に伴う生理的なもの(内的要因)と運動不足・栄養摂取不足といった外的要因の両者が誘因となって生じる筋萎縮を示しており、原因には中枢神経、筋繊維自体の変化、ホルモンや栄養、生活習慣などが関与している。嚥下筋のサルコペニアについては未だ議論中で、嚥下筋の廃用とサルコペニアの違いや、栄養改善と訓練によって回復可能性があるのかどうかについてさらなる研究が必要である。
　サルコペニアによる摂食嚥下障害のリスク因子としては、サルコペニアそのもの、低栄養、低ADLがあり、予防にはリハビリテーションや栄養管理が有用ではないかと考えられている。
現在、サルコペニアに伴う嚥下障害は2017年に診断フローチャート(Fig.1)があり、嚥下関連筋の筋肉量を評価せずに診断が可能である。これにより、「サルコペニアの嚥下障害とは、全身と嚥下筋関連のサルコペニアによる摂食障害である。全身のサルコペニアをみとめない場合、神経筋疾患によるサルコペニアは除外。加齢・活動低下・低栄養・疾患による二次性サルコペニアは含む。」定義されている。嚥下関連筋の筋肉量はCTやエコーで評価可能と言われており、特にオトガイ舌骨筋のエコーでの筋肉量・輝度による評価が有用と言われており、サルコペニアの診断基準案(Table.1参照)を提示した。
　治療によってサルコペニアによる摂食嚥下障害が改善されたという報告は3例。いずれも摂食嚥下リハビリと同時に35kcal/kg(理想体重)を目標とした栄養管理を行っている。リハビリテーションと栄養改善の併用がやはり重要と言える。

　嚥下筋にサルコペニアが生じた場合の嚥下障害の判定方法は未だ不明瞭。両者の関係性についても引き続き議論を要する。予防や治療については、栄養改善を目指した栄養管理がどこまで予防・治療に効果を及ぼすのかを明らかにしていきたいところ。健常高齢者や加齢に伴う変化を評価していくことや、薬物療法の開発も今後の課題の一つである。

CC：下腿最大径、DXA：二重エネルギー X 線吸収測定法、BIA：生体インピーダンス法
DXAは全身測定用のものが必要のため、骨密度測定に一般に使われているものは不適切

【開催日】2019年2月6日（水）

―文献名―
Yang Hu. et al. Smoking Cessation, Weight Change, Type 2 Diabetes, and Mortality. N Engl J Med 2018; 379:623-632.

―要約―
Introduction：
禁煙後の体重増加によって、禁煙による健康上の利益が減少するかどうかは明らかにされていない。
Method：
米国の男女を対象とした3つのコホート研究で、禁煙した人を特定し、禁煙状況と体重の変化を前向きに評価した。禁煙者における2型糖尿病・心血管疾患による死亡・全死因死亡のリスクを禁煙後の体重の変化量別に評価した。
Results：

最近（禁煙2〜6年間）禁煙した人は、現在の喫煙者よりも、2型糖尿病のリスクが高く、HR：1.22　（95％CI：1.12-1.32）。
しかし、心血管疾患による死亡のHRは現在の喫煙者と比較して、体重増加の程度を問わず最近の喫煙者および長期間（＞6年間)の禁煙者ともに低下した。
2型糖尿病のリスクは、体重の増加量に正比例しており、体重増加がない・0.1〜5kg増ではリスク上昇の有意差はなかった。
禁煙した人では、禁煙後の体重変化にかかわらず、死亡率に一時的な上昇は認められなかった。現在の喫煙者と比較して、心血管疾患による死亡のHRは、最近の禁煙者のうち、体重が増加しなかった群で0.69（95％CI：0.54～0.88）、0.1～5.0 kg増加の群で0.47（95％CI：0.35～0.63）、5.1～10.0 kg増加の群で 0.25（95％CI：0.15～0.42）、＞10.0 kg増加の群で0.33（95％CI：0.18～0.60）、また、長期禁煙者で0.50（95％CI：0.46～0.55）であった。全死因死亡についても同様の関連が認められた。

Fig1
図A：2型糖尿病のリスクは禁煙後5〜7年でピークとなり、その後減少する。
図B：体重増加を伴わない最近の禁煙者の2型糖尿病のリスクは、体重が増加した禁煙者におけるリスクよりも、喫煙をしたことがない人のリスクに早く近づいた。

Fig2
図A：心血管系死亡率は禁煙後に大幅に減少し、10〜15年で最低に達し、その後ゆっくり上昇しましたが、現在の喫煙者のレベルには到達しなかった
図B：層別分析では、このような関連パターンがすべての体重増加群で観察されたが、体重増加なしの群の中では、心血管死亡率は5〜10年間禁煙した後減少し、その後上昇傾向なしに横ばいになった
図C：全死因死亡率は5〜7年の中止で単調な減少を示し、その後横ばい状態になった
図D：このパターンは、体重増加なしの禁煙者が禁煙後に直線的なリスク減少を示したことを除いて、すべての体重変化群で観察された

CONCLUSIONS：
大幅な体重増加を伴った禁煙は、2型糖尿病の短期的なリスクの上昇に関連したが、心血管死亡と全死因死亡の減少に対する禁煙の利益を減少させなかった。

[開催日]2019年2月6日（水）

―文献名―
Luke T.A.Mounce,PhD et al. Predicting Incident Multimorbidity. Ann Fam Med 2018;16:322-329. https://doi.org/10.1370/afm.2271.

―要約―
PURPOSE
多疾患併存は有害な結果に関連するが、その発生の決定要因に関する研究は不十分である。私たちは社会人口統計学的、健康的、個人的な生活習慣（例えば、身体活動、喫煙、BMI）のどのような特徴が多疾患併存の新規発生を予測するかを研究した。
METHODS
10年間のフォローアップ期間を含む英国加齢縦断研究（ELSA）における50歳以上の4,564名の参加者のデータを使用した。慢性疾患がない研究参加者（n=1477）については、2002-2003年から2012-2013年の間の結果とベースライン特性の関連性を別々に調べるための離散時間ロジスティック回帰モデルを構築し、 初期の疾患にかかわらず10年以内の疾患の増加、および多疾患併存の発生に対する個々の疾患の影響を調べた。
RESULTS
多疾患併存の新規発生リスクは、年齢、財産（少ない方がハイリスク）、身体活動低下または外的統制（ライフイベントは自分ではコントロールできないと信じていること）と有意な関連性がある。
性別、教育、社会的孤立に関しては有意な関連性は認められなかった。
疾患が増加した参加者（n=4564）については、喫煙歴のみが追加の予測因子であった。
単一のベースライン疾患（n=1534）を有する参加者にとって、慢性閉塞性肺疾患（COPD）、喘息および不整脈は、その後の多疾患罹患と最も強い関連性を示した。
CONCLUSIONS
我々の知見は、影響を受けやすいグループの多疾患併存の新規発生予防を目的とした戦略の開発と実施を支援する。このアプローチは、生活習慣要因に対処する行動変容を組み込み、健康関連の統制の所在（Locus of Control）を目標とすべきである。

【開催日】2018年12月5日（水）

―文献名―
HALPERN, Scott D., et al. A Pragmatic Trial of E-Cigarettes, Incentives, and Drugs for Smoking Cessation. New England Journal of Medicine, 2018.

―要約―
Introduction：
金銭的インセンティブ・薬物療法・電子タバコが禁煙を促進するかどうかは不明である。
Method：
54 社に勤務する喫煙者を、4つの禁煙介入のうち 1 つor通常ケアに無作為に割り付けた。
・通常ケアでは、禁煙の利益に関する情報と動機付けメッセージ配信サービスを提供した。
・通常ケアの加え
 無料の禁煙補助薬（ニコチン代替療法あるいは薬物療法 （バレニクリンやブプロピオン日本未発売）、これらの標準療法が失敗した場合に電子タバコを使用）
 標準療法を試みたことを要件としない無料の電子タバコ
 無料の禁煙補助薬と禁煙継続に対する 600 ドルの報奨金
 無料の禁煙補助薬と600 ドルの報奨金（保証金）の前払い（禁煙の目標が達成できなかった場合は、継続期間に応じて報奨金は払い戻される）
Results：
登録を呼びかけた喫煙者 6,131 例のうち、125 例が辞退し、6,006 例が無作為化された。6 ヵ月の禁煙継続率は，通常ケア群 0.1%、無料の禁煙補助薬群 0.5%、無料の電子タバコ群 1.0%，報奨金群 2.0%、払い戻し可能な保証金群 2.9%であった。禁煙継続率に関して、払い戻し可能な保証金と報奨金は、無料の禁煙補助薬に対し有意差があった（それぞれ P＜0.001 と P＝0.006）。払い戻し可能な保証金は無料の電子タバコに対し有意差があった（P＝0.008）。無料の電子タバコは通常ケアに対しても（P＝0.20）、無料の禁煙補助薬に対しても（P＝0.43）有意差を示さなかった。この試験に積極的に参加した従業員1,191 例（19.8%）では、禁煙継続率が試験に積極的に取り組まなかった者の 4～6 倍で、相対的な有効性は同程度であった。

Conclusions：
禁煙に関する実臨床試験において，無料の禁煙補助薬に金銭的インセンティブを追加した群のほうが，無料の禁煙補助薬のみの群よりも禁煙継続率が高かった．通常ケア（情報と動機付けメッセージの提供）を受けた喫煙者では，無料の禁煙補助薬や電子タバコを追加してもメリットなかった．

Discussion：
無料の電子タバコは、従来の禁煙補助薬と比較しても禁煙継続率は高くならなかった。しかし効果を調べる研究ではそれぞれのグループにおいてそれぞれの製品の使用を確実にしておかなければならないので、実情を反映していないかもしれない。
この試験では、喫煙者の間では、職場の禁煙プログラムの禁煙率が低く、無料の禁煙薬や無料の電子タバコを提供しても、情報や動機付けのテキストメッセージにアクセスできた喫煙者の禁煙は増加しなかった。

【開催日】2018年8月1日（水）

－文献名－
Huanhuan Hu et al. Cumulative Risk of Type 2 Diabetes in a Working Population: The Japan Epidemiology Collaboration on Occupational Health Study. Journal of Epidemiol. 2018 May 4

－要約－
Background
糖尿病は世界的な公衆衛生上の大きな健康問題であり、日本には1,080万人の糖尿病患者がいるとされている。日本人の全般的な人口を対象とした糖尿病発症リスクに関するデータはあるが、本研究は日本の30歳から65歳までの労働人口（会社員）について2型糖尿病の累積罹患率を調べたものである。
Methods
　研究グループは今回12の企業で働く約10万人の会社員を対象に行われている職域多施設研究（Japan Epidemiology Collaboration on Occupational Health Study；J-ECOH Study）のデータを用いて、2型糖尿病の累積罹患率を男女別やBMI別に調べる観察研究を行った。
　対象は、ベースライン時（2008～2010年）に糖尿病を有さず、最大で7年間追跡しできた11企業で働く30～59歳の会社員5万3,828人（男性4万6,065人、女性7,763人）。2型糖尿病の定義は、健診時のHbA1c値が6.5％以上、空腹時血糖値が126mg/dL以上、随時血糖値が200mg/dL以上、あるいは糖尿病治療を受けている場合とした。
Results
　27万4,349人年の追跡期間中に、3,587人（男性3,339人、女性248人）が2型糖尿病を新たに発症していた。解析の結果、30歳から65歳までの2型糖尿病の累積罹患率は男性が34.7％、女性が18.6％であることが分かった。対象者をBMIで層別して解析したところ、2型糖尿病の累積罹患率は男女ともに肥満（BMI 30kg/m2以上；男性77.3％、女性64.8％）と過体重（BMI 25～29.9 kg/m2；それぞれ49.1％、35.7％）の人では、BMIが25 kg/m2未満の適正体重あるいは低体重の人（それぞれ26.2％、13.4％）と比べて高いことも明らかになった。
Conclusions
　日本人会社員の大規模コホートで、30歳から65歳までの2型糖尿病の累積罹患率を調べた研究は今回が初めてだと思われる。この結果から、日本人の会社員は男女ともに2型糖尿病になるリスクが高く、その疾病負荷は大きいと考えられることから、特に若年の肥満者を対象とした効果的な体重管理法や2型糖尿病のスクリーニングプログラムの開発が必要とされる。

【開催日】平成３０年７月１８日（水）

－文献名－
Deniss T.Villareal.et.al Aerobic or Resistance Exercise or Both in Dieting Obese Older Adult，N Engl J Med 2017;376:1943-55.

－要約－
【背景】
高齢者の肥満は虚弱（フレイル）の原因となるが，減量は加齢に伴う筋量・骨量減少を加速させ，その結果サルコペニアや骨減少が生じる可能性がある．
【方法】
肥満高齢者 160 例を対象とした臨床試験で，いくつかの運動方法について，フレイルからの回復と，減量による筋量・骨量減少の予防における有効性を評価した．対象者を，体重管理プログラム（食事療法）に，有酸素運動，レジスタンス運動，有酸素運動とレジスタンス運動の組合せのいずれかのプログラムを併用する群と，対照群（体重管理プログラムも運動プログラムもなし）に無作為に割り付けた．主要評価項目は，身体機能テストの点数（0～36 点で，高いほど身体機能が良好であることを示す）のベースラインから 6 ヵ月後の変化とした．副次的評価項目は，その他のフレイルの指標，身体組成，骨密度，身体機能の変化などとした．
【結果】
141 例が試験を完了した．身体機能テストの点数は，組合せ群（27.9 点→33.4 点 [21%上昇]）で，有酸素群（29.3 点→33.2 点 [14%上昇]）とレジスタンス群（28.8 点→32.7 点 [14%上昇]）よりも大きく上昇し（それぞれ Bonferroni 補正後の P＝0.01，0.02），いずれの運動群も，対照群と比較して大きく上昇した（いずれの群間比較も P＜0.001）．最大酸素消費量は，組合せ群（17.2 mL/kg/分→20.3 mL/kg/分 [17%上昇]）と有酸素群（17.6 mL/kg/分→20.9 mL/kg/分 [18%上昇]）で，レジスタンス群（17.0 mL/kg/分→18.3 mL/kg/分 [8%上昇]）よりも大きく上昇した（いずれの比較も P＜0.001）．筋力は，組合せ群（272 kg→320 kg [18%上昇]）とレジスタンス群（288 kg→337 kg [19%上昇]）で，有酸素群（265 kg→270 kg [4%上昇]）よりも大きく上昇した（いずれの比較も P＜0.001）．体重は，いずれの運動群でも 9%減少したが，対照群では有意な変化はみられなかった．除脂肪体重の減少は，組合せ群（56.5 kg→54.8 kg [3%低下]）とレジスタンス群（58.1 kg→57.1 kg [2%低下]）で，有酸素群（55.0 kg→52.3 kg [5%低下]）よりも小さく，股関節の骨密度の低下も，組合せ群（1.010 g/cm2→0.996 g/cm2 [1%低下]）とレジスタンス群（1.047 g/cm2→1.041 g/cm2 [0.5%低下]）で，有酸素群（1.018 g/cm2→0.991 g/cm2 [3%低下]）よりも小さかった（いずれの比較も P＜0.05）．運動関連の有害事象には，筋骨格損傷などがあった．
【結論】
検討した運動法のなかでは，食事療法による減量に有酸素運動とレジスタンス運動を組み合わせる方法が，肥満高齢者の機能状態の改善にもっとも有効であった．（米国国立衛生研究所から研究助成を受けた．LITOE 試験：ClinicalTrials.gov 登録番号 NCT01065636）
【限界】
・研究の参加者はライフスタイルプログラムに参加出来る身体能力を有する参加者を選んだため、肥満高齢者全般への適応は不十分
・性別の差異を分析するには十分なサイズではなかった
・参加者の大部分は女性、白人、教育を受けている方であったため一般化の限界がある

【開催日】２０１８年３月７日（水）